オンプレミスのシステムをクラウド化やサービス利用に切り替えたり、またクラウド環境にあるシステム同士を連携したり、利用しているサービスを連携させて利用する企業が増えています。各所にデータが散在している企業は、クラウド連携によって業務効率化を実現できるので、この機会にクラウド連携の基本を押さえておきましょう。
- 目次
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- クラウド連携とは?
- オンプレミスとの連携が主流
- クラウド連携の必要性
- クラウド連携の方法
- データの保管場所を決める
- データ連携用のツールを導入する
- クラウド連携のメリットと注意点
- 保管場所を問わずにデータを透過的に扱うことができる
- システム/業務負荷の低減・分散を実現できる
- セキュリティ対策は必須
- まとめ
クラウド連携とは?
本記事ではクラウド連携とは、これまでオンプレミス(自社運用)のシステムで扱っていたデータを、クラウド環境でも活用できるようにしたり、すでにクラウド環境で運用しているシステム同士を連携させたりすることを指します。
特に近年はさまざまなクラウドサービスが登場しており、企業の基幹システムもクラウド環境で運用する企業も増えてきています。
オンプレミスとの連携が主流
クラウドの普及によって、企業が利用するシステムの選択肢が広がった現在では、クラウド環境で運用するシステム同士の連携に加えて、オンプレミスとクラウドとの連携を考えるケースが増加しています。
これは従来、経営管理システムをオンプレミスで運用していた企業が多く時代がクラウド化の流れにシフトするに従って、業務データをクラウド環境でやり取りする必要性が出てきたためです。
クラウド連携の必要性
近年は業界・業種にかかわらず、どのような企業でもクラウドの利用は避けられない状況になってきています。しかし多くの企業はオンプレミスで業務システムを運用しており、システムを一斉にクラウド化するのはリスクが高いでしょう。
そのため、段階的にクラウド化を進める必要があります。これがオンプレミスとクラウドのスムーズなデータ連携を模索する企業が増えている理由です。
スムーズなクラウド連携に成功している企業がある一方で、オンプレミスからクラウドへの移行過程で問題や課題を抱える企業も多いものです。同じデータをオンプレミスとクラウドで、二重に管理せざるを得なくなっているケースも少なくありません。
データの連携や移行を行う前に、どのデータをオンプレミスで運用し、どのデータをクラウド環境で扱うのかを明確にしておく必要があります。
クラウド連携の方法
代表的なクラウド連携の方法について解説します。オンプレミスとクラウドの連携では、それぞれの場所にある業務データを、どのように連携させるか、方法を考えなければいけません。
重要となるのが、データの保管場所と連携用ツールの選択です。
データの保管場所を決める
まず企業の各部門が利用する業務データを、オンプレミスとクラウド環境にどのように配置するか、同一のデータが両方に配置する必要がある場合は、どちらを正とするか予め決めておいたほうがよいでしょう。
また、同じ部門で使うデータの場合でも、頻繁に利用する業務ファイルと、使用する頻度は少ないものの重要なファイルでは、保管場所を分けた方が良いでしょう。
最終的にはクラウドですべてのファイルを保管・運用する計画でも、移行期間はオンプレミスとの連携のしやすいデータ配置を考える必要があります。現状の運用体制と課題、将来の展望を踏まえた上で、適切な配置を考えましょう。
データ連携用のツールを導入する
データの保管場所を決めたら、連携用のツールを導入します。クラウド環境にあるシステムを他のシステムと連携させ、データの同期を可能にするツールです。
さらに、種類によっては社内の各所に分散しているシステムやアプリケーションで扱っているデータを、一元的に管理できるのが特徴です。
自社で開発してデータ連携を実現することも可能なものの、開発に時間と手間がかかり、ITエンジニアがいない企業の場合は外注する必要があるでしょう。
一方で連携用のツールならば、プログラミングの知識なしでも直感的な操作で運用できます。コストを押さえつつ、スムーズなデータ連携を実現したい企業は、専用ツールの導入をおすすめします。
クラウド連携のメリットと注意点
クラウド連携によって、各部門のスタッフが必要なタイミングでデータを利用できるようになり、さらに業務システムへの負荷も軽減できます。
ただし、導入するツールのセキュリティ機能は厳しくチェックする必要があります。クラウド連携のメリットと注意点を確認しておきましょう。
保管場所を問わずにデータを透過的に扱うことができる
データがオンプレミスやクラウドに別々保管されているケースでも、クラウド連携を行うことによって、必要とするデータをつないで分析などに活用することができるようになります。各部門が別々の業務システムを使っている企業では、『サイロ化』と呼ばれるデータの分断が起こりがちですが、連携方法を工夫することでデータの保管場所を問わずに透過的に扱うことができるようになります。
システム/業務負荷の低減・分散を実現できる
採用するクラウドサービスやその利用方法によっては、これまで負荷がかかっていた処理をクラウドサービス側で実施することで、システム負荷のみのならず業務負荷の低減・分散を実現できる場合があります。
すべてのデータをオンプレミスで管理している場合、一時的なアクセス集中によってシステムに負荷がかかり、レスポンスが遅くなってしまうケースは珍しくありません。状況によっては、業務に支障が出てしまう場合もあるでしょう。
業務システムをクラウドで管理できるようになれば、従来のサーバー管理では実現できなかったオンプレミス側の負荷に対するリスクが軽減され、システム障害が起こる可能性を大幅に軽減できます。
特に日常的に使用する業務システムはクラウド環境に構築し、オンプレミスのシステムとデータの連携することでより高いサービルレベルのシステムの実現と、現状のデータ保持を両立することが可能です。
セキュリティ対策は必須
クラウド連携をするにあたっては、導入する連携ツールのセキュリティに注意する必要があります。
万全のセキュリティ対策がされているか、トラブルが発生した際に迅速なサポートが受けられるかなど、さまざまな観点から信頼できるツールかどうかをチェックしましょう。
特に無料のクラウドサービスの中には、業務で使う上ではセキュリティに問題があるケースもあります。企業ユースの場合は、必ず法人向けのものを選択することが重要です。
まずセキュリティについてしっかりとチェックして、その上で自社の状況に合った機能を持つツールかどうかを判断しましょう。
まとめ
社内の各所にあるデータをクラウド連携することで、効率的な業務運営が可能になります。
自社で連携システムを開発する方法もありますが、手間やコストを考えると、専用の連携ツールの導入がおすすめです。自社のビジネス環境に合っているか、データの移行がしやすいかなど、さまざまな観点から自社に合ったツールを選択しましょう。
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