BIツールとは？データ活用に悩む企業必見！基本の機能から活用シーンまで解説

2022/05/25

DX（デジタルトランスフォーメーション）が推奨される現代では、データ活用が企業成長の鍵を握ります。
企業活動の中で蓄積する膨大なデータを経営に活かす動きが年々活発化していますが
「データの集計に時間がかかる」「分析方法や分析結果の活用方法がわからない」などからデータ活用による経営の最適化が進まないという企業も少なくありません。
データをより迅速に活用するためにはBIツールの活用がおすすめです。そこで今回は、BIツールの概要と機能、導入のメリット、BIツールの活用シーンなどについて解説します。
JBATのBIツール「WebReport 2.0 Smart」についても紹介するので、ぜひご覧ください。

目次

BIツールとは？
BIツールの機能
BIツールが導入される理由
BIツールのメリット
BIツールが活用されている主なシーン
基幹データ照会・レポーティングツール「WebReport 2.0」
1. 導入事例の紹介
まとめ

BIツールとは？

BIツール（Business Intelligence：ビジネスインテリジェンス）とは、企業が保有する大量のデータから必要な情報を集めて分析するツールのことです。BIを活用することで、企業の有用なデータを見える化できるため、ビジネスの意思決定に役立てることができます。

BIツールによる分析結果は、グラフや図表などを用いたレポート形式で表現されるため、ビジネスへの活用がスムーズです。
経営層・管理職・従業員などを問わず、業務改善に活かす情報を広く共有できます。

なお、BIツールには自社サーバーにインストールする「ソフトウェア型／オンプレミス型」と、Web経由でのサービスとして提供されているBIツールを利用する「クラウド型」があります。

BIツールの機能

BIツールには、データベースへ接続・連携する機能や分析機能、レポート出力機能やデザイン機能、ダッシュボード、モバイル対応機能などが搭載されています。これら機能の操作は直感的に行えるものが多く、データ分析やデータ連携に関する専門的な知識がなくても比較的スムーズに扱えます。

ただし、BIツールはツールごとに機能や特徴などが異なります。
導入を検討する際は、必要な機能を有しているか、この機能によって何ができるのかを調べることが大切です。

BIツールが導入される理由

BIツールを活用すれば、社内外に点在する膨大なデータから、ユーザーが必要な情報だけを収集することができます。
それらの情報を集計・分析・レポーティングして可視化することで、下記実現に役立つビジネスの知見を得ることが可能です。

・企業成長、経営拡大

・売上および利益の増大

・損益の原因と改善方法の発見

・ユーザー行動や市場動向の把握および予測

・競争優位性（差別化戦略）の構築

・自社の課題と対策方法の発見

また、BIツールはデータ分析などに関する専門的な知識がない方でも利用できるようにするという目的があります。
多くのBIツールはデータサイエンティストのような専門的な知識を持たない人でも、目的に応じたデータ分析が可能になるようにアシストし、ある程度簡易な操作で集計結果やレポートを出力することができるようになっています。

そのため、データ分析のための人材獲得・育成を待つことなく、すぐに有益なデータを実務に活かすことができるでしょう。
経営の意思決定はスピードが重視されるため、スピーディーかつ操作が簡単なBIツールが選ばれているのです。

ただし、BIツールを導入する前に、何のデータをどのように分析するのかなど、導入目的を明確にすることは必須です。
自社の課題解決にBIツールが有効かどうかをまずは考えてみることは重要でしょう。

BIツールのメリット

BIツールを導入することで、下記のメリットを享受できます。

レポート作成にかかる工数を削減できる

BIツールには、レポートティング機能やデザイン機能が備わっているため、既存の帳票に合わせてレポートを作成することが可能です。
レポート作成にかかる工数を削減できるため、業務効率化につながります。

スピーディーな経営判断が可能になる

利用する製品やサービスによっては、外出中もパソコンやタブレット、スマートフォンからBIツールにアクセスできるため、常にリアルタイムの情報を入手できます。経営判断に必要な情報が手元にあることに加えて、配信機能やアラート機能を活用することで問題やデータの異常などを発見しやすくなるため、意思決定のスピードも上がるでしょう。

さまざまな情報を必要な人に共有することができる

複数のデータソースにバラバラに蓄積されていたデータを収集・分析することで、データを活用しやすくなります。また、データが一か所に集約されるので探す手間が省け、必要な情報を必要な人に素早く共有することが可能です。

なお、BIツールにはETL機能を備えたものもあります。より精度の高い情報を扱って分析を行えるようになるため、状況に応じて導入を検討してみてはいかがでしょうか。

BIツールが活用されている主なシーン

自社のシステムに蓄積されたビッグデータは、企業の業務改善や、今後の企業成長の一助となります。
BIツールが活躍する場は多く、主に経営や営業、人事、マーケティング、バックオフィス業務などで活用されています。

経営分析・財務分析

売上情報や財務状況など、経営に関わる部分を分析できるため、問題は何か、どこを改善すべきなのかを視覚的に捉えられます。いまある問題をタイムリーに把握できるため、迅速な経営判断に役立ちます。

営業分析・売上分析

営業や売上に関して分析を行うことで、営業業務の属人化を防ぐことが可能です。
担当者の勘に左右されない営業体制を構築できるため、組織としての力を高め、売上の創出も目指せます。

残業分析

BIツールでは、異なるシステムやファイルのデータを統合できます。例えば「人事システム・勤怠管理システム・工数管理表」を統合すれば残業に関するデータの分析も行えるため、働き方改革やワークライフバランスの観点から残業削減に取り組む企業の一助となります。データや統計に基づく意思決定が可能になるため、業務の効率化を図ることができます。

予算管理システム

BIツールによって予算管理システムを構築することで、企業の予算と実績に関する最新データをいつでも確認できます。

定期レポートの自動作成・配信

BIツールでは多くの場合定期レポートの作成機能と配信機能などが備わっています。
Webレポーティングに対応し、「PDF」「Excel」「CSV」など、各ファイルへのエクスポートにも対応しているほか
修正も手軽に行えるため作業工数の削減を実現できます。

基幹データ照会・レポーティングツール「WebReport 2.0」

基幹データ照会・レポーティングツール「WebReport 2.0」は、社内に分散したデータをリアルタイムで検索・照会できます。

コンピュータの専門家ではない方でも使いこなせるため、現場の従業員が、いつでも必要なときにデータを閲覧・分析したり、ワンクリックでデータを取得したりできます。例えば、お客さまとの商談中に在庫情報を確認したり、企業訪問の際に取引状況を確認したりすることも可能です。

また、中堅中小企業企業の基幹システムとして数多く稼働しているIBMミッドレンジプラットフォームでは圧倒的な採用率を誇り、基幹情報の可視化・活用に広く利用されています。多言語機能を搭載しているので、社内公用語が英語の外資系の企業や、英語・中国語を母国語とする従業員を抱えた企業にもおすすめです。

WebReport 2.0 の詳細はこちらから

導入事例の紹介

ヤマトインターナショナル株式会社さまは、WebReport 2.0 の導入により「営業の現場で必要に応じたデータを取り出して閲覧したい」という要望を実現。スピーディーにデータ取得・閲覧ができるため現状確認にロスがなくなり、意思決定のスピードが上がりました。販売機会のロスが減少したことも、売上増加に貢献した要因となっています。

導入事例については、下記の記事で詳しく紹介しています。ぜひ、合わせてご覧ください。

WebReport 2.0 導入事例の詳細はこちらから

まとめ

膨大なデータを保有していても、眠らせてしまっていては意味がありません。
質の良いデータがあるなら、自社に有益なうちに分析し活かすことが大切です。

そのためにも、まずはBIツールを導入する前に、何のデータをどのように分析するのかなど、導入目的を明確にし、自社の課題解決にBIツールが有効かを考えます。APIやSaaSなど自社で利用している他のシステムやツール、ソフトウェアなどと連携できるかもチェックし、その上で自社に適したBIツールを選んでみましょう。

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