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ＪＢＣＣグループ
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最新更新日:2023.08.18 記事追加日:2021.09.22
APIエコノミーとは？何故ビジネスの未来を切り拓くとして注目を集めている？
API（Application Programming Interface）は、ソフトウェアの機能を共有する仕組みのことです。
主にシステム開発の現場で使用される用語ですが、ビジネス用語として使用される「APIエコノミー」とは
何を指す言葉なのでしょうか。
すでに多くの企業にとって身近になっているAPIエコノミーですが、「実はよく知らない」という方も少なくありません。
そこで今回はAPIエコノミーにフォーカスし、概要や注目されている理由、APIエコノミーを提供している会社などについて
解説します。APIエコノミーの成否を決める重要なポイントについてもご紹介しますので、ぜひご一読ください。
- 目次
APIエコノミーとは何か
冒頭でも述べたように、APIとは「ソフトウェアの一部機能や情報を共有する仕組み」であり、APIを利用すればあるソフトウェアの機能を別のソフトウェアでも利用できるようになります。いわば、APIはソフトウェア同士をつなぐ“ハブ”のようなものです。
そしてAPIの公開によって既存サービスやデータをつなぎ、自社や他社のビジネス拡大によって生まれる商圏（経済圏）のことを「APIエコノミー」といいます。
APIエコノミーは、システム開発に携わるエンジニアなどにとっては決して耳慣れない話題ではありません。というのも、APIエコノミーの概念は1990年代には生まれており、2000年代に入ってからは『自社のAPIをWeb上に公開する』のが流行したためです。このころは「Web api（＝Web上に公開されているAPI）」という呼び名が一般的でしたが、2013年ごろからは「APIエコノミー（経済圏）」という呼び名で定着し、新たに注目を浴びています。
なお、現在では多くのAPIが公開されており、日常のあらゆるシーンでAPI連携による便利な仕組みを目にする機会が増えています。
APIについてはこちらの記事で詳しく解説しております。
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APIエコノミーが注目されている理由
APIエコノミーが注目されている理由は、主に以下の2つが関係しています。
DX推奨によるデジタル化促進
日本では行政および民間企業のデジタル化が他国に比べて遅れているといわれており、DX（※1）の波に乗り遅れたことによる国際競争力の低下が危ぶまれています。
国内・海外の競合他社から頭ひとつ抜きん出るにはDXの取り組みが欠かせませんが、既存システムの老朽化や複雑化、IT人材の不足など、日本にはDX推進を阻む要素が数多くあるのです。
自社だけでビジネス基盤を構築するのは困難ですが、現在ではさまざまな機能を持ったAPIがクラウド上で大量に公開されています。自社サービスのAPIを公開したり、他社サービスのAPIを取り入れたりとお互いの企業の良いところが統合するスタイルが構築されれば、停滞しがちな国内企業のデジタル化を推し進めることは可能でしょう。
※1：Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略語であり、『デジタルによる変革』という意味を持つ。
低コストで付加価値のあるサービスを創造できる
低コストで付加価値のあるサービスを創造できる、という点もAPIエコノミーが注目される理由のひとつです。
ここ数年でWebサービスの利用環境は大きく変化しています。例えば、インターネットの高速化によりWi-Fiが普及し、値段などを気にせず常時ネットに接続できるようになりました。また、クラウドサービスの充実によってWebサービスを利用する方が増え、スマートフォンやパソコンのある暮らしが至極あたりまえになっています。
こうしたサービスの進化は私たちの暮らしを便利にしますが、その分、企業側は高品質なWebサービスや機能をよりスピーディーかつ低コストで提供しなくてはなりません。
常に変化し続けるビジネス環境において、APIエコノミーの構築は技術革新を促すために必要不可欠といえるでしょう。
APIエコノミーに参画している有名な企業例
身近なAPIエコノミーとしては、以下のものが挙げられます。
Google MAP
GoogleはさまざまなAPIを提供しており、中でもGoogle Maps APIは多くの企業・店舗が導入しています。
Google Maps APIを利用すれば、自社で地図を用意したり、一からプログラミングを組んだりしなくても、自社所在地や周辺情報を正確に表示することが可能です。
Google Maps APIを利用すれば、自社で地図を用意したり、一からプログラミングを組んだりしなくても、自社所在地や周辺情報を正確に表示することが可能です。
Uber
配車アプリサービスを提供しているUberからも、Uber APIが公開されています。
Uber APIは、他社のアプリに配車を手配するボタンを追加できるもの。
例えば、ホテルのWebサイトにUber APIを組み込めば、ホテル利用者はホテルのWebページからタクシーを呼ぶことが可能です。
例えば、ホテルのWebサイトにUber APIを組み込めば、ホテル利用者はホテルのWebページからタクシーを呼ぶことが可能です。
なお、Uberの地図アプリにはGoogle Maps APIが利用されています。
API活用の成否を分けるのはホスピタリティ
APIエコノミーは260兆円規模の市場といわれており、APIを公開・利用する企業や政府自治体も増えつつあります。
しかし、先でも述べたように、APIエコノミーの波に乗り遅れるとAPI活用の成功が遠ざかってしまうかもしれません。
しかし、先でも述べたように、APIエコノミーの波に乗り遅れるとAPI活用の成功が遠ざかってしまうかもしれません。
ビジネス環境は日々変化しており、世界のデジタル化が進むことで顧客からの要望も難しくなっていくでしょう。変化への対応スピードが遅いと、どうしても後手に回ってしまうもの。一からプログラムを組んでシステムを構築するよりも、APIによって作業を短縮し、良いものを短時間で構築するほうが多彩な変化にも瞬時に対応できるでしょう。
変化は「顧客の要望」によって生まれるものであり、変化への対応はすなわち「ホスピタリティ」です。
「お客さまは何を考え、何を求めているのだろう」
「お客さまはこのサービスを喜んでくれるだろうか」
「お客さまの助けになるサービスを提供したい」
「API活用を通して、お客さまに新たな価値を提供したい」
このように、顧客の置かれている状況に立ち、顧客のために力を注げる企業だけがAPIを利用したすてきなビジネスに辿り着けるのかもしれません。
APIエコノミーは選択ではなく必須になる
一昔前ならAPIエコノミーに参入、または活用するかは企業の選択に委ねられていたでしょう。
しかし、DXの課題などが山積みになっている今、APIエコノミーは無視できるものではありません。
早急にDX推進を進めたい企業こそ、APIエコノミーを活用していくことが大切なのです。
しかし、DXの課題などが山積みになっている今、APIエコノミーは無視できるものではありません。
早急にDX推進を進めたい企業こそ、APIエコノミーを活用していくことが大切なのです。
現代は、慢性的な人材不足です。IT人材も不足している中、企業で一からプログラムを組むのは容易ではありません。
しかし、Web api（Web上に公開されているAPI）を利用すれば「関連文書を読み、コードを書き、動作確認する」という手間をなくすことが可能です。システム開発にかかる膨大なコストも削減できるため、その分企業成長やビジネス拡大に力を注ぐことができるでしょう。
しかし、Web api（Web上に公開されているAPI）を利用すれば「関連文書を読み、コードを書き、動作確認する」という手間をなくすことが可能です。システム開発にかかる膨大なコストも削減できるため、その分企業成長やビジネス拡大に力を注ぐことができるでしょう。
自社内だけでサービスを利用する時代は、終わりに向かっています。APIエコノミーの活用によって自社だけでなく他社も、国内だけでなく世界中の人たちも幸せになる未来を作ることが、多くの企業に求められているのかもしれません。
技術力の問題からAPI導入が難しいときも
クラウドサービスにおけるAPIエコノミーの動きはますます活発化していますが、実際に取り組むとなると困ってしまうもの。
「何から始めればいいのか分からない」という企業経営者やIT担当者も多いでしょう。
また「APIなどに詳しい技術者がいない」という企業もまだまだ多く、API作成を指揮する「APIプロダクト・マネージャー」を配置していない企業も多く見られます。
クラウドサービスを提供している企業で、そういった課題を抱えているなら、
ぜひ「Qanat Universe API-Connect」の活用を検討してみてください。
自社リソースが不要なAPIクラウドサービス「Qanat Universe API-Connect」
Qanat Universe（ API-Connect） は、低コストでさまざまな製品のAPI連携を叶える『ソフトウェアメーカー向けのサービス』です。手間と時間のかかるプログラム開発は全てプロのエンジニアが代行するため、自社リソースは不要です。コア業務に力を注げるため、APIエコノミーの活用と同時に、自社のビジネス環境を整備できます。
接続先を選ばないのもQanat Universe（ API-Connect） の魅力のひとつ。クラウドサービスにも、オンプレミスシステム（※2）にも対応可能です。
さらに、データ活用のために各ソリューションと連携する際も、自社でのシステム開発や運用は不要なので、幅広いシステム構築に役立てることができます。
※2：自社が保有する情報システムを、自社の設備で運用すること。クラウドサービスなどの外部サーバーの使用と区別するため、従来の自社運用のみをオンプレミスと呼ぶ。
まとめ
自社サービスのAPIを公開したり、他社のAPIを取り入れたりすることで、企業のビジネスチャンスは大きく拡大します。国内企業のDX推進は政府からも求められている課題。これをクリアするには、APIエコノミーの参入・活用は必須といえます。
APIエコノミーに関する知見や技術不足によりデジタル化の波に乗り遅れてしまった、という場合でもまだ間に合います。
ぜひ、JBアドバンスト・テクノロジー株式会社にご相談ください。
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